2026年1月9日
執筆者：土屋 ごう

生命保険や医療保険、契約前はどれにしようかあんなに悩んだのに、長くほったらかしになっていませんか。ライフステージに合わせて保険をアップデートすることも、家計を守る秘訣です。
具体的には子どもの進学時やご自身の退職時など人生の節目と、お金の余裕が生まれたときが保険を見直すよい機会です。

本記事では、生命保険・医療保険の見直しに適切な4回のタイミングについてくわしく解説します。
あとでいつでも見直せるよう、ブックマーク・保存してお役立てください。

子どもが中学校に上がるときは、 死亡保険・収入保障保険・就業不能保険を見直すよいタイミングです。
その理由は2つあります。
第一に、子どもの手がある程度離れるからです。共働き夫婦なら、どちらかに万が一のことがあっても、パートナーは仕事をセーブせず働き続けられるでしょう。
これがもし、子どもが小さいうちに起きてしまったとしたら、パートナーは子育てのために休職または退職を余儀なくされるかもしれません。そうなると、ただでさえ一馬力減って苦しい家計がより厳しいものとなってしまいます。ですから、子どもが小さいうちはまだ保険での備えが必要です。

第二に、収入保障保険などは保険会社の価格競争や商品の進化によって、従来と同等の保障が今より安い保険料で得られる可能性があるためです。
中学生は大学への進学など教育費がまだこれからかかる時期です。子どもが私立中学に通うならとくに、共働きでも教育費の支払いに余裕がない家庭が多くみられます。したがって、保障はまだ厚めにしておきたいところです。
とはいえ、先ほど述べたとおり子育てには手がかからなくなってきていますから、万が一の際でも仕事への影響は出にくくなっているはずです。
つまり「まだ保障は必要だが、これまでよりは薄くても問題なくなっている」可能性があります。

保障を薄くすればその分、支払う保険料も安くなる可能性が高いでしょう。
あるいは、従来と同程度の保障内容でも、商品の進化などを理由により安い保険料で確保できるかもしれません。

団体信用生命保険による住宅ローンの返済免除や遺族年金、退職金など「もしも」のときどれくらい確保できるか計算したうえで、保険を見直してみましょう。

続いて、以下のような教育費の節目も保険を見直す適切なタイミングです。

こうした機会には、死亡保険をはじめ収入保障保険や就業不能保険などを見直すとよいでしょう。

なぜなら、これらの保険はもう役目をほとんど果たしている可能性が高いためです。
死亡保険や収入保障保険に加入した理由を思い出してみてください。
有事の際でも生活を成り立たせたうえで、子どもに大学や専門学校への進学を諦めさせず、無事に社会へと送り出していくためではなかったでしょうか。
そのために「万が一」の文字通り、起こる確率はとても低いけれど起こってしまったら困るできごとへの備えとして保険を契約しませんでしたか。

もう大学を卒業している、大学卒業まで資金的なメドが立っているなら、こうした保険もほとんど役目を終えているといっても過言ではないでしょう。
解約または保障を減らし、 浮いた保険料分は積み立てにまわして、今度は老後資金づくりのペースを加速させていきましょう。

会社員で、300万円や500万円など、自分が病気やケガをしたときの備えとして安心できる金額が貯まったタイミングは、 医療保険を見直すよい機会です。

保険会社のしがらみのない独立系FPの立場からすると、数百万円の蓄えがある会社員なら医療保険は不要とさえいえます。
なぜなら、入院や手術に対する保障は公的な制度や会社の福利厚生である程度カバーできるためです。
医療保険の考え方について、もう少しくわしく説明しますね。

まず保障について。
公的な制度の代表的なものとして、高額療養費制度があります。
入院や手術で支払う医療費が高額になっても、自己負担額に上限が設けられる制度です。
一方、会社の福利厚生には有給休暇をはじめ、傷病手当金（病気やケガで仕事を休んだときの補償）などがあります。ほかにも、独自の医療補助制度が設けられている会社もみられますので、一度確認してみましょう。
いずれにしても、公の制度と会社の制度だけでも意外と手厚いことをまずは覚えておいてください。

次に、入院について。
病気やケガでの入院というと「1ヵ月はかかるのでは？」と思いませんか。
近年の傾向として、入院の短期化がみられます。約84％が30日以内の入院で、がんでも平均で2週間程度です。（※1）
入院が長期化しやすい病気はうつ病や認知症、アルツハイマー病などの精神・神経を患うもので、三大疾病や七大疾病では長期入院にはなりにくい状況になっています。
そして、もし入院で会社を休むことになったとしても、有給休暇や傷病手当金があるため、即座に収入がゼロになるわけではありません。

保障と入院期間の2つの理由から、会社員なら自分が安心できる金額を貯められたら、医療保険の解約を検討してよいといえます。
貯蓄額としては300万円あるいは500万円ぐらいあれば十分ではないかと思いますが、以下を考慮して「ご自身が安心できる額」を考えてみてください。

ちなみにがんの場合、罹患後1年間で増えた支出額は200万円未満が約9割、100万円未満が64％とのデータが出ています。（※2）

高額療養費制度の自己負担限度額は所得に応じて異なります。
自身の自己負担限度額や、退院後の通院費などを考慮し、300万円や500万円など、いくら蓄えがあれば安心できるか計算してみましょう。
そのうえで保険を見直して、 保険料がいくらか浮いた場合は、老後資金づくりのための積み立てにまわしましょう。

また、医療保険の全解約がどうしても不安な方は、がん保険だけ残しておくとよいでしょう。がんの治療費も多くが高額療養費制度の対象ではありますが、がん保険に入っておけば保険適用外の治療に備えられます。

※1 参考：令和５年（２０２３）患者調査の概況−３　退院患者の平均在院日数等｜厚生労働省
※2 参考：がん経験者に聞いた「がんとお金」の調査2025｜ニュースリリース｜ライフネット生命保険

【関連記事】

人生の大きな節目である定年退職のタイミングには、 保険を総点検しましょう。
教育費・住宅ローンのメドが立ち、収入が減っていく時期であるためです。

教育費に関しては、たとえ40歳の晩産世帯だとしても60歳で定年退職を迎えるときには子どもももう大学生であり、メドが立っているはずです。もしかしたら65歳定年が定着している可能性もありますから、そうなれば退職時に子どもはもう社会人で、教育費の負担はなくなっていますよね。

また住宅ローンについては、60歳や65歳だとまだ返し終わってはいないかもしれませんが、残債はだいぶ少なくなっていて、完済のメドが立っている頃でしょう。

このように、教育費・住宅ローンと人生における大きな支出が終わっている（メドが立っている）ため、保障を減らしても差し支えなくなっていると考えられます。

さらに、これから収入が減っていくわけです。
定年後も再雇用で働くにしても現役並みの収入には及ばないでしょうから、このままでは収入に対して保険料の負担が大きくなってしまいます。
今本当に必要な保障はどれかを見極め、不要なものは解約していきましょう。

「でも、生命保険は相続税の節税になるんですよね？解約しないほうがよいのでは？」といった声も聞かれます。
たしかに、相続税の節税のために生命保険を活用する方もいらっしゃいます。しかし、それはまた別の話であり、定年よりもっと後で考えても遅くありません。
ですから、定年退職のときに一度は保険の見直しをしておきましょう。

最後に、本記事の要点を簡単に振り返りましょう。

生命保険や医療保険は、入るときにはどの商品がよいか、掛金をいくらにするのか真剣に考えるのに、卒業についてはあまり考えが及ばないものです。
子どもの進学や自身の退職などライフステージが変わるタイミングや貯蓄の状況に応じて「この保険はまだ必要だろうか、卒業してもよいだろうか」と立ち止まるようにしましょう。

保険を適切にアップデート・卒業していくことが、家計を守っていく秘訣です。
必要な保障額を見極めたい方、どれを解約してよいのか判断に自信がない方は、FPにご相談ください。

当所なら初回無料でご相談いただけます。
保険会社のしがらみのない独立系のFPのため、不要な保険の営業は一切せず、本当に必要なものだけをご提案いたします。

下のバナーまたはこちらのお問い合わせフォームから、お気軽にお問い合わせください。
また公式LINEでは、ためになるマネー情報を毎週お届けしています。
友だち追加は下のバナーまたはこちらから！

【関連記事】