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医療保険に入る?入らない?悩んだ時に知っておいてほしいポイント

医療保険を加入する検討する際の理由はなんですか?「周囲がみんな保険に入っているから」や「保険に入っていれば安心だと思うから」という曖昧な理由で検討していませんか?全国民の約9割が加入している医療保険ですが、実は自身の加入内容や保障範囲をきちんと理解して加入しているという人は全体のたったの約3割です。
(保険加入率 https://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai.html
(生命保険知識 106ページ https://www.jili.or.jp/press/2018/pdf/h30_zenkoku.pdf

そこで本記事では、あなたにとって医療保険は本当に必要なのか?医療保険の加入で悩んだ時にこれだけは知っておいて欲しいポイントについてご紹介します。これから加入を検討する方や、今加入中だけど保険の必要性に悩んでいる方は、是非参考にしてみて下さい。

1.資産の額を把握

結論からいうと、資産が充分にある人にとって医療保険は必要ありません。逆をいうと、現在資産に余裕がない人はすぐにでも医療保険に加入すべきです。

本来、医療保険は予期せぬ病気やケガで手術や入院費の大きな出費に備えるもの。「突然の出費がいくらになるか分からないので怖い」という漠然とした不安を払拭するため、保険に加入することで「安心」を買っている、という方も多いのではないでしょうか?

では、突然の入院や手術にかかる金額を把握し、算出した金額に見合う資産があると分かれば、漠然とした「不安」は保険に加入せずとも払拭できるともいえるのではないでしょうか。そのためにも、実際に医療費にどのくらいかかるのかを知っておきましょう。医療費に必要な金額と資産額を把握するために以下の3点を理解しておきます。

@ 高額療養費制度を知る
A 入院の短期化を知る
B 資産の額を把握する
@ 高額療養費制度を知る

「高額療養費制度」という名前を聞いたことはあっても、その内容まで知っている方は多くありません。しかし、実際に必要な医療費の額を知るためには、高額療養費制度を知っておくことがとても大切なポイントとなります。

高額療養費制度とは、入院や手術を行った際に、ひと月にかかる費用が各所得に設定された一定の金額を超した場合、その超過部分の費用の払い戻しが受けられるというもので、国民健康保険や健康保険に加入の方であれば、誰でも使える制度です。長期入院となった場合は、医療費の自己負担限度額がさらに減額がされます。4ヶ月目からは、44,400円となり、自己負担限度額はおおよそ半分となります。さらに75歳からは、医療費は1割負担になるなど、日本は社会保険が大変充実しており、医療費の給付制度も手厚く受けられる国であることを知っておきましょう。
(高額療養費制度https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/iryouhoken13/dl/100714a.pdf

各所得に設定された一定の金額はこちら (※総医療費100万円迄とした場合)

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高額療養費制度は高額な医療費を国が補助してくれるとても安心の制度ですが、いくつか注意点もあります。

差額ベッド代、食事代は含まれない
差額ベッド代とは、個室など少人数の部屋を希望する場合にかかる金額のことです。入院中は大部屋でも全く気にならないという方はこの項目を気にする必要はありませんが、「入院中は静かに過ごしたい。」と思われる方は高額療養費制度プラスαで差額ベッド代を考慮した入院費を考えておく必要があります。

・食事代 1食460円(1,360円/日)
・差額ベッド代平均相場

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参照:厚生労働省「中央社会保険医療協議会」資料より平成29年7月時点
(差額ベッド代 https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000400350.pdf)

・月をまたぐと自己負担限度額がリセットされる
ひと月毎の計算になりますので、1日でも月をまたいでしまうと自己負担額は倍になりますので、入院日程によっては注意が必要です。

・先に限度額認定証を取得しよう
退院時の窓口で数十万円の医療費を先に払っておく必要があります。申請により払い戻しはされますが、申請が認定され支給までには3ヵ月ほど時間がかかります。しかし、前もって「限度額認定証」の交付を受けていれば、窓口では自己負担限度額までの支払いとすることができますので、この点もしっかりと頭に入れておきましょう。勤務先ごとの健康保険組合や協会けんぽ、国民健康保険の場合は市区町村に請求することとなります。

A 入院の短期化を知る

厚生労働省が調査を行っている「患者調査」によると、現在の平均入院日数は29.3日です。平均入院日数は減少の傾向にあり、平成2年の平均入院日数は44.9日をピークに、この30年で15.6日もの入院日数が短期化されています。年齢別の平均入院日数をみると、30代までは14日以内。40代は20日前後。入院患者の約7割は14日以内の退院という結果が出ています。
(平均入院日数 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/kanja-01.pdf

入院日数が短期化している理由は、診療報酬制度の改正や近年の医療技術の進歩が著しく、日帰り手術や通院での治療方法なども増加しているためです。また、高額療養費制度により入院日数が増えるほど国が負担する超過部分は増加します。長期入院が増えるほど、国の予算を圧迫してしまうことから、入院医療費の抑制をすべく、病院側へも入院期間の短期化を推奨しています。今後も、入院の短期化は進む傾向にあると推測されます。

B 資産の額を把握しておく

今までは、医療費でいくらかかるのか分からないため漠然とした不安があったかもしれません。しかし、医療負担額がどのくらいになるのかを計算をした上で、ご自身の資産額と照らし合わせることができれば、医療保険が要か不要か判断することができます。

これまでの内容をまとめると、

・高額療養費制度があるので、医療費は1ヶ月の8万前後(長期入院の場合は4ヶ月目から44,400円)なので急な入院や手術でも数百万の莫大な費用がかかることはない。

・必要な医療費として差額ベッド代、食事代はプラスαで算出する。

・平均入院日数は最も多い14日〜20日で考える。


医療費の負担金額の算出方法として、高額療養費制度で多くの人が該当する「年収370〜770万円」の例にみていきましょう。
例えば、14日間入院と手術で、総医療費が100万円だった場合。医療費負担は3割なので請求金額は30万円となりますが、高額療養費の自己負担限度額80,100〜87,430円を超過した212,570円は払い戻しを受けることができます。

医療費にかかる実質自己負担額は以下の通り。
87,430円(高額療養費制度の自己負担限度額)+19,320円(食事代1日1,380円×14日)+(差額ベッド代×14日)
病気やケガで入院する際に大部屋で良いか少人数の部屋に入りたいかどうかも、医療保険の検討で考える一つのポイントです。

・大部屋の場合
87,430円+19,320円+0円(差額ベッド代×14日)=106,750円

・個室の場合
87,430円+19,320円+109,718円(差額ベッド代7,837円×14日)=216,468円

一般的に大部屋の場合差額ベッド代はかからず、一人部屋に入った場合は部屋代で平均109,718円かかるのでこちらも頭に入れておきましょう。

生命保険文化センターの調査では、入院経験のある人に高額療養費制度を適用後の「直近の入院の自己負担額」は平均221,000円というデータがあります。(差額ベッド代・食費・交通費・雑費等を含む)
(生命保険文化センターより https://www.jili.or.jp/research/report/pdf/r1hosho.pdf

以上のことを踏まえると、突然の入院に必要な金額20万円ほどの備えがあれば、医療費はご自身の資産で十分にまかなうことができるということがお分かりいただけるかと思います。この程度の出費であれば、生活に困らないというのであれば、医療保険の加入は必要不可欠なものではないといえます。

保険に加入を検討しているのであれば、現在の資産状況をいま一度計算してみてください。
ある程度の資産があるのであれば、医療保険に加入以外にも備えられる方法はあります。その上で、医療保険加入の必要か否かを決めましょう。

2.今後の収支を把握

資産の額に十分にあれば保険は必要ないとお話してきましたが、現時点で資産があっても今後の収支を見据えた資産額でなければ、医療費に消えてしまい生活に困るなんてことになりかねません。例えば、結婚、出産、車やマイホーム購入、子供の教育費など今後のライフプランを考え、将来かかる金額を把握した上で総合的な判断をする必要があります。下記のチェックポイントを参考に今後の収支を計算してみましょう。

今後の収支を考えるにあたって必要なチェックポイント

 ローン(車、住宅、奨学金など)
 生活費
 教育費
 趣味や交際費
 積み立て費
 保険料(生命保険、車、社会保険など)

「ライフプラン シュミュレーション」と検索すれば、いくつかの質問に答えるだけで将来の必要金額が分かる便利ツールがたくさん見つかります。ネット上のライフプランシュミュレーションを活用すれば、忙しい方でも簡単に今後の収支を計算することが可能です。無料のツールでも精度、正確性が高いものもありますので一度お試しください。

シミュレーションツール
https://www.matsui.co.jp/event/simulator/
https://www.jafp.or.jp/know/lifeplan/simulation/

将来に必要な収支をしっかりと把握しておくことで、10年後、20年後、そして老後に向けていくらの積み立てが必要か、万が一の場合には死亡保険がいくら必要かなどの具体的な金額も分かります。今後の収支を考えた結果、現在の資産状況は問題がなくても、将来的に積み立てを続けることが難しいようであれば医療保険に加入することも検討しなければいけません。どちらにしても、早いうちに今後の収支を把握することができれば、適切な対処が可能となります。

ただ、これらのことを検討していくには、ある程度の専門的な知識をもっていなければ難しいところでもあります。そういう場合はプロのファイナンシャルプランナーに相談しましょう。
しっかりとしたファイナンシャルプランナーなら作成するだけでなく、足りなかった場合の対応策など、今後の対策なども相談することができるので、かかる費用を回収することは容易だと思います。

3.貯蓄の仕方を工夫する〜保険に入ったつもり積み立て

結局のところ、医療保険に加入して病気に備えるか、貯蓄で医療保険の代わりに備えるか。
どちらのほうが、合理的なのでしょうか?

入院する確率を考える
平成26年度の厚生労働省の「年齢階級別にみた受療率」のデータによると、60歳までに入院する確率は1%を切っています。
さらに年齢別では、30代男性が入院する確率は0.24%、女性は0.36%という結果が出ています。
(年齢階級別にみた受療率 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/14/dl/02.pdf

このデータからも分かるように、60歳までに大きな病気やケガで入院する確率はとても稀です。保険に加入する方はみなその1%の万が一のために加入しているといっても過言ではありません。起こらない確率が99%の万が一のために、医療保険の掛け金を毎月支払うことは、果たして合理的といえるでしょうか?

医療保険の代わりに積み立てる
ごく稀な確率ではあっても、誰しも入院する確率の1%に入ってしまう可能性はあります。
そこで、入院やケガなど突然の出費があった場合に備えて、医療保険の代わりに積み立てを行うことをおすすめします。

では、「医療保険への加入」と「積み立て」では、どのような違いがあるのでしょうか?メリットデメリットの比較から2つの違いをみていきましょう。

・医療保険のメリット
医療保険に加入する最大のメリットは、数千円の掛け金で加入したその日から大きな保障を持てるということです。例えば、入院日額1万円の医療保険に加入していると、10日の入院で手術を受けた場合、手術費用20万円+入院日額10万円の30万円の給付をすぐに受けることができます。
また、高額医療である先進医療にも保険で対応できるので、手厚い治療をお金の心配がなく受けることができる。という点は保険に加入するメリットです。

・医療保険のデメリット
掛け金総額以上に保険給付を受ける確率が極めて低い点。つまり、損をする可能性が高い

実際に、医療保険の総額保険料を計算してみましょう。とある終身の医療保険に加入した場合とします。30代夫婦が月に支払う医療保険料平均は合計の保険料は5,280円。(医療保険料平均金額 https://www.hokende.com/life-insurance/age-household/30-couple

35歳に加入して夫婦とも80歳まで払ったと仮定すると

5,280円×12か月×45年=2,851,200円

総額にすると、300万円近くを医療保険で支払うことになります。
夫婦2人で5000円程度ということは1人当たり2000円台だとおそらく入院1日5000円などのタイプが多いと思われます。そこから考えると何日入院をして何回手術をすれば元が取れるのでしょうか。

300万円近くの保険料を払った金額以上を医療費に使う機会がどれほどあるかと問われると、それもまた稀なケースですが、突然の難病で入退院を繰り返すことになると、もしかしたら年間で100万ほど必要になるかもしれません。こればかりは、確率の話になってきますので絶対とは言い切れません。ただ、既払い保険料よりも多く保険給付を受ける人の割合は限りなく、低い数字であるということはいえます。(また、難病の場合は国からの補助が出ることも多いです)

・積み立てのメリット
医療保険と積み立てのメリットは、お金の自由度が高まる点です。医療保険にいくら投資をしても、使えるのは医療のみですが、保険の代わりに積み立てをした場合、医療費用に使うことはもちろん、その他の必要費用に充てることもできます。

積み立てのデメリット
積み立てのデメリットは、早い段階で緊急にお金が必要になった場合、対応できない点です。積み立ての場合、徐々に時間をかけて緊急時に備えるための金額を準備していくことになります。積み立てをはじめてすぐに何かあった場合でも対応できる金額を既に資産として持っている人でなければ、医療保険の代わりに積み立てをすることは向いていないといえます。

100年時代といわれる今、死ぬリスクよりも長生きのリスクの方が圧倒的に高い確率でやってきます。長い老後をどう備えるか?も早いうちから考えなければなりません。貯蓄の仕方を工夫して保険に入ったつもりで積み立てをしていけば、若いうちは緊急用の医療費の積み立てとして。何も起こらなければ、老後の入院費、介護費や年金の足しに。どちらにも柔軟に対応できる方が安心ではありませんか?

4.換金が簡単な資産さえあれば「医療保険」に入る必要はない

突然の入院でお金が必要になった時、加入していた医療保険からいくらかの給付が下りると、元々ないと思っていた所にお金が入るので「保険に入っていて助かった!」という気持ちになります。しかし、先ほども説明したように、医療保険で給付される額は払い込んだ金額より少ないことが大半です。給付されたお金は、あなたが保険会社にこれまでに積み立ててきた保険料に過ぎません。

医療保険に積み立てるつもりでいつでも換金が可能な資産を作っておけば、緊急時には保険の代わりに積み立てから医療費をまかなうことができます。せっかく積み立てたお金から取り崩すのは、どうしても残念な気持ちになりがちですが、毎月一定金額を保険会社に積み立てをしていて、病気に該当したら給付金として下りるシステムの医療保険も同様のことです。毎月8千円でも約500万の積み立てをしたことになります。それほどの資産があれば、十分な治療が受けられると思いませんか?

積み立てる際のポイントは、保険に払い込んでいると考えること。「積み立ては元々ないもの」と考えて日々の生活費を計算して下さい。この積み立てを教育資金や老後の資金にすることは、現時点では考えず、本当に医療保険に加入していると考え、貯蓄は別途しておくことが大切です。

5.株・投資信託に投資するか?銀行口座に貯金するか?医療保険の代わりに積み立てるおすすめの方法は?

銀行口座の普通預金の現在の金利は約0.001%です。ただ銀行に貯金するだけでは、全く増えない時代です。積み立てをするなら少しでも運用できる方が嬉しいですよね。
保険の代わりに積み立てをする大切なポイントはこちら。

・ すぐに引き出しが可能であること
・ 毎月決まった金額が引き落とされること


上記を踏まえた上で、おすすめの投資方法は、

・積み立て投資(つみたてNISA)
給与やボーナスから毎月一定金額を積み立てすることが可能です。投資信託なら少額からでもはじめられるため主婦などにも人気の積み立て方法です。投資信託で積み立てるなら、「つみたてNISA」という制度を活用しましょう。「つみたてNISA」は、年間40万円まで積み立てができ、最長20年間の非課税枠を利用することができます。ただし、元本保証はなく特に近い将来で万が一お金が必要な時に積み立てたお金よりも減っている可能性があるので注意が必要です。

・定期預金(積立定期)
普通預金よりも金利が高く設定されていることも多く、毎月一定金額の積み立てやボーナス月には増額での積み立てを設定できるものもあります。解約することによりいつでも換金可能です。がその場合、契約した時の金利より下がることもあります。でも元本割れを起こすことはありませんので安心です。

積み立てで少しでも高利益を望むのであれば前者がおすすめですが、医療保険の代わりに積み立てるのであれば着実性を重視した後者の「定期預金」での積み立てがおすすめです。また、両方を組み合わせることがよりよいのかもしれません。
これらの換金可能な資産を事前に計画して積み立てておくことができれば、医療保険に加入する必要はありません。

まとめ

医療保険は加入時に総額を提示されることはありません。月々支払いが数千円のため、住宅ローンのように多くの金額を支払っている感覚はないでしょう。しかし、人生で保険は住宅の次に高額な買い物だといわれています。医療保険、死亡保険、学資保険など、世帯すべての保険支払総額を合算すると数千万円にも及びます。
マイナス金利の今、保険業界も昔のように入って得するお宝商品というものを売り出すことができません。そんな時代だからこそ、ご自身で知識をつけて選択していかなければなりません。

この記事をお読みいただき、どの選択があなたにとって、そして家族にとって最善の方法であるかを考えるきっかけになれば幸いです。

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