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保険の見直し、していますか?見直しが必要な6つのケースとは?

突然ですが、最後に保険の見直しをしたのはいつか覚えていますか?もしかすると「契約時から見直したことがない」という人もいるかもしれません。

もしも長い間、保険の見直しをしていないのであれば、今こそ保険を見直すチャンスです。

保険を見直さず、今の自分に合った保険に加入できていないと、
「実際に保険が必要になった時に必要な金額が不足する」
「過多な保障を持っていて、保険料を多く払いすぎている」

などのリスクが考えられます。

このように生命保険は、とりあえず入っておけば安心という訳ではありません。保障が大きすぎず、少なすぎず、適切であることが大切なのです。

そのためには、本人はもちろんのこと、家族を含め、ライフスタイルに合わせた適切な保障額を定期的に見直すことが必要となります。

とはいえ「具体的にはどのような場合に保険を見直す必要があるのか分からない。」という方に、本記事では6つのケースに分けて保険の見直しが必要なタイミングを分かりやすく解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

保険の見直しが必要な6つのケース

保険の見直しが必要な場面には、主に下の6つのケースが考えられます。
Check 1. 子どもが生まれた
Check 2. 住宅を購入した
Check 3. 子どもが独立した
Check 4. 転職・独立した
Check 5. 保険料の支払いが負担に感じるようになった
Check 6. 人に勧められるがまま保険に加入した
それぞれのケースについて詳しく見てみましょう。

(1)子どもが生まれた

子どもが生まれてから大学を卒業するまでに、子ども一人当たりにかかる養育費用を計算したことはありますか?

子どもが生まれると、生活費に加えて医療費に保険代、お小遣いやお祝い行事などを含む「養育費」に加えて、学費や習い事、部活動などの「教育費」など、これまで以上に多くのお金がかかってくるため、お子さんの誕生をきっかけに保険の見直しをおすすめします。

0歳〜22歳までにかかる子育て費用は、子ども一人当たりおおよそ2,000万円〜3,000万円といわれています。これほど大きな金額をすべて貯蓄で準備するのはとても大変なことですよね。そこで多くの方は、万が一に備えて保険を活用して備えています。

とはいえ、いきなり「子どもが生まれたら2,000万円〜3,000万円の準備が必要です!」と言われてもいまいち実感が湧かないかもしれませんので、具体的なイメージが付きやすいよう0歳〜22歳までにかかる子育て費用の詳細と併せて解説していきます。

以下では、内閣府の「インターネットによる子育て費用に関する調査」を元に中学生まで(0〜15歳)にかかる子育て費用を算出しました。
※なお、ここでの子育て費用には以下の内容を含みます。
衣類、服飾雑貨費
食費
生活用品費
医療費
保育費
学校教育費
習い事費用
学校外活動費
子どもの携帯代
お祝い行事関係費
子どものための預貯金、保険
子どもにかかるレジャー、旅行費用
【一人あたりにかかる年間の子育て費用額(0〜15歳まで)】
年齢 子育て費用額
(1年あたり)
未就学児(0〜5歳) 104万3,225円 521万6,125円(5年間)
小学生(6〜12歳) 115万3,541円 692万1,246円(6年間)
中学生(13〜15歳) 155万5,567円 466万6,701円(3年間)
総額 - 1,680万4,072円


参照元:内閣府「インターネットによる子育て費用に関する調査 p42 図表1-1 第1子一人当たりの年間子育て費用額」(https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/research/cyousa21/net_hiyo/pdf/zentai/3sho_1.pdf

文部科学省の学習費調査と日本学生支援機構の学生生活調査をもとに、高校生から大学生(16〜22歳)教育費+学校外活動費の平均額を公立と私立に分けてそれぞれご紹介します。

【高校・大学ともに国公立の場合】
年齢 教育費+学校外活動費
(1年あたり)
公立高校生(16〜18歳) 45万7,380円 137万2,140円(3年間)
国立大学生(19〜22歳) 152万3,200円 609万2,800円(4年間)
総額 - 746万4,940円


【高校・大学ともに私立の場合】
年齢 教育費+学校外活動費
(1年あたり)
私立高校生(16〜18歳) 私立高校生(16〜18歳) 290万9,733円(3年間)
私立大学生(19〜22歳) 203万3,600円 813万3,440円(4年間)
総額 - 1,104万3,173円
参照元:
• 文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査」p7 “8.学習費全体の状況(表1)高等学校(全日制)”(https://www.mext.go.jp/content/20191212-mxt_chousa01-000003123_02.pdf
• 日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査」p5 “2.設置者別の学生生活費の表 大学(昼間)”(https://www.jasso.go.jp/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2021/03/09/data18_all.pdf

上記のデータから子育て費用にかかる総額を算出すると、

【高校・大学が国公立の場合】 1,680万4,072円(0〜15歳)+746万4,940円(16〜22歳)=2,426万9,012円


【高校・大学が私立の場合】
1,680万4,072円(0〜15歳)+1,104万3,173円(16〜22歳)=2,784万7,245円
となり、子どもが独立するまでにおおよそ2,000万円〜3,000万円の子育て費用が必要であることが分かります。

※「中学生までの費用」に子どものための預貯金なども含んでいるため費用が重複している部分があり、その分多めかもしれません。あくまでも参考にしてください。

ただし、こちらはあくまでも子育て費用の平均額ですので、いつから私学に通うのか、習い事はどのくらいするのか、などによっても大きく金額は異なります。

この数字はあくまでも参考程度と考え、各家庭での具体的な子育て費用を計算し、将来に備えておく金額を知っておくことが大切です。

適切な保険金額がわかったら、加入中の保障内容で十分にまかなえるかを確認し、不足している場合には、保険金額を増額することも考えましょう。

また、この時に余裕があれば学資保険など、教育資金の貯蓄商品へ加入しておくと安心です。
※教育費や習い事にかかる費用に関して詳しくは以下の記事をご覧ください。

関連記事紹介
• 教育費を徹底解説!いつ・いくらかかるかシミュレーション&教育資金の積立方法によりいくら資金を増やせるのか?すべての疑問にお答えします!(https://www.fctg-fp.net/smartphone/kyoikuhi1.html

• 習い事を始める?いくらかける?大学進学まで見据えたお金の管理を!(
https://www.fctg-fp.net/smartphone/naraigoto1.html

(2)住宅を購入した

マイホーム購入時には、契約者が病気やケガなどで契約者に万が一のことがあった場合、住宅ローンの支払いが不要になる「団体信用保険(団信)」に加入することが一般的です。

これまでの一般的な団信は、死亡時や高度障害となった場合に保険金で住宅ローンの支払いを完済できるというものでした。

しかし最近では、通常の団信に特約を付帯することで、3大疾病や8大疾病のいわゆる生活習慣病を保障するものから長期間働けなくなった時(就労不能保障)の保障まで、これまで以上に幅広い保障の保険を持つことができるようになりました。

団信に加入することで、保険の必要保障額へ住居費を考慮する必要はなくなり、現在加入している死亡保障や就労不能の金額を少なくできる可能性があります。

住宅購入後は、保険を見直すことで保険料を抑えられるケースが多いです。団信へ加入したら、保険を見直すことも忘れないようにしましょう。

(3)子どもが独立した

子どもが独り立ちして自分自身で稼げるようになれば、これまでのように手厚い保障を持つ必要がなくなるため、保険の観点から見ても一つの区切りとなります。

子どもの独立後は、一人分の生活費や教育費を除いた必要保障額を算出し、保険金額を設定し直しましょう。保障額を減らすことができれば、保険料も安く抑えることができるはずです。

また、子どもが独立後に浮いた保険料は、年齢と共に高くなるリスクを補うためにご自身の医療保険を手厚くするなど、老後の貯蓄のための貯蓄商品への加入を検討することをおすすめします。

このようなタイミングで保険の見直しを行うことで、今後の将来設計をあらためて夫婦二人で話し合う良いきっかけにもなりますね。

(4)転職・独立した

転職または独立した際に、福利厚生の内容や社会保険の内容が変わると、保障の不足が生じることが考えられます。個人で加入している保険内容を調節して補う必要がありますので、保険の見直しを検討しましょう。

転職の場合と独立の場合で見直しのポイントが異なるため、それぞれ解説していきます。

• 転職した場合
転職した際には、新しい勤め先の福利厚生の確認し、保険の見直しが必要か考えなくてはなりません。

特に会社の「団体保険」へ加入している方は、転職すると継続できなくなるケースがありますので注意が必要です。

団体保険にしか加入していなかった方は、退職後に引き継げなければ無保険になってしまいますが、無保険の期間があっては大変ですので、必ず保険の見直しは退職前にしておきましょう。

一方、これまで団体保険のない会社にお勤めの方で、転職先に団体保険があるのでれば、お得に加入できる可能性もあるので情報を取得してみましょう。

※最近は非喫煙者保険料率や健康体保険料率の導入により、該当する人は団体保険よりも安くなる場合が多いです。


• 独立した場合
独立して自営業となった場合には、公的年金・公的医療保険など社会保険への切り替えが必要となります。

これまで会社が負担していた保障がなくなりますので、個人の保険で補填しなければなりません。

例えば、病気やケガで長期間働けなくなった時に給料の3分の2を保障する「傷病手当」は、会社員が加入する健康保険の制度です。

ところが、独立して国民健康保険に切り替えた場合には、傷病手当は使うことができませんので、民間の保険が販売している「就業不能保険」に加入することをおすすめします。

また、年金に関しても自営業と会社員では大きな違いがあるため注意が必要です。会社員時代は、厚生年金+国民年金の両方を受け取ることのできる、いわゆる2階建てと呼ばれる年金となります。

独立によって自営業になると、厚生年金は無く国民年金のみとなります。iDeCoNISAなど老後の貯蓄方法も検討するといいかもしれません。

(5)保険料の支払いを負担に感じるようになった

子どもが進学したことによって出費が増えたり、両親の介護が必要になったり、とライフステージの変化によって、保険料を抑えたい時期がやってくる可能性もあります。保険料が家計を圧迫しているように感じるようであれば、そのタイミングが保険を見直す機会といえるでしょう。

保険は、その時々の家庭の状況や家計にあった保障内容と保険料バランスを考えることが、とても大切となります。家計状況が厳しい場合には保険料を削減することも一つの手段です。

保険料を抑えるにはいくつかの方法がありますが、今加入している保険の内容によってどの方法で見直すべきかが異なります。ここでは保険料を減額するための主な3つの方法をご紹介します。
現在の保険内容 保険料減額の方法
手厚い保障内容の保険に加入している 保険金額の減額、特約を解約する
複数の保険に加入し内容が重複している 重複内容の見直し
終身など保険期間の長い保険に加入している 保険期間の短縮
ご自身の保険内容に合った保険料を減額する方法を選択してみてください。

保険金額の減額、特約を解約
現在、余裕を持って手厚い保障内容に加入している方は、保険金額を最低限必要な金額にまで減額することで保険料を削減することができます。

ただし、ここで注意したいのが保険料を下げるために保険金額を大幅に減額することです。保険は食費や住居費のように、日々の生活に必要不可欠な費用ではありませんので、保険料を下げようと思えばいくらでも下げることができます。しかし万が一、最低限必要な保障まで手放してしまうと、実際に保険が必要になった時に十分な保険金が下りないため、家計のリスクをかえって大きくしてしまうこととなりますので注意しましょう。

保険金額の減額や特約の解約をする際は、どこまで残すべきか最低限必要な保障内容をしっかりと考え、慎重に行うことが大切です。

また、「そもそも、最低限必要な保障内容や保障金額が分からない」という方はライフプランやマネープランを活用することがおすすめです。家族のライフイベントに伴うお金の動きシミュレーションする「ライフプラン」やライフプランに必要なお金の長期計画を算出する「マネープラン」を事前に考えておくことで、現状どのくらいの保障を残しておく必要があるのかを確認することができますので、どのくらい減額してもいいのか分からない方におすすめのツールです。

※マネープランに関して以下の記事を参考にしてください。
関連記事紹介:お金の不安を解消!子育て世代にマネープランが必要なワケ(https://www.fctg-fp.net/lifeplan1.html

重複内容の見直し
いくつか保険に加入している方は、重複している保障内容がないか見直してみましょう。

数社の保険を別々で加入した場合は、保険内容が重複している可能性があります。重複しているようであれば保障内容の減額、解約することで保険料の減額が可能になります。

先ほどお話した「団体信用保険」も保障内容が重複しやすい保険の一つです。保険金額を多くかけすぎていないか確認しておきましょう。

保険期間の変更
終身など保険期間の長い保険に加入している場合は、保険期間を10年や20年などに短くすることで、保障内容を変えることなく保険料を安く抑える方法があります。

ただし、保険料の更新時に保険料が上がってしまう、途中解約によって元本割れするなど、保険期間を短くすることで生じるデメリットもありますので、保険担当者やFPとよく話し合って保障内容の変更を決定することをおすすめします。

(6)人に勧められるがまま保険に加入した

これまでに解説してきたように、保険は過不足なく適切な内容で加入することが大切です。

保険加入時に、自身のライフスタイルに合った内容を考えられておらず、販売員に勧められるがまま保険に加入した。という方は、保険の見直しが必要な可能性が高いです。

以下の項目に該当する人は、加入した保険は保障内容が合っていないかもしれません。

• 保障内容を理解していない
• 保険料で決めた
• 商品比較していない
• 将来のライフプランニング・マネープランニングをしていない


生命文化センターが出している「生命保険に関する全国実態調査」によると、保険に加入している人の約7割近く※もの保険加入者が「自分の保障内容をきちんと把握できていない」というデータがあります。あなたも、月々なんとなく支払ってしまっていませんか?

しかし実は、人生を通して保険に支払う総額は、マイホームの次に大きな買い物と言われるほど、大きな金額となります。

家族と自分を守る大切な保険ですので、加入する際にはどの保障内容を手厚くするのか、保障額をいくらにするか、保険料は無理なく支払える額であるか、など納得いくまで比較、検討することが大切です。

※参考元:生命文化センターによる「生命保険に関する全国実態調査」p182“(7)生命保険に関する〈87−図表U〉生命保険に関する知識”(https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/30/2018honshi_all.pdf

保険の見直しをする際に注意すべき4つのポイント

適切な保険を持つためには、ライフスタイルに合わせて定期的に保険の見直しをすることが重要です。

とはいえ、自分ではどんな点に注意して保険を見直せばいいのか分からないという方も多いでしょう。

ここでは保険の見直しをする際に押さえておきたいポイントを4つにまとめています。

1. 現在加入中の保障内容を把握する
2. ライフシミュレーション等で必要保障額を算出し、過不足がないかを知る
3. 無保険期間ができないように注意する
4. 途中で解約、変更すると損となる可能性もある


保険は一度変更してしまうと、元の内容に戻すことはできません。見直しをする前に注意点を念頭に入れておいてください。

1. 現在加入中の保障内容を把握する

当然のことですが、まずは加入中の保障内容をしっかりと把握しましょう。

先ほども記述したように、保険加入者の多くは自分の保障内容を正しく理解できていないため、どこをどう見直すべきなのかも分からないという事態に陥ってしまいます。

販売員に言われるがまま保険を見直してしまうことのないように、自分の保険種類や保険の内容をしっかり把握することが大切です。

2. ライフプランシミュレーション等で必要保障額を算出し、過不足がないかを知る

次にライフプランシミュレーションを行い、必要保障額を算出しましょう。住居費・生活費・教育費・老後の費用などを計算することで、どのくらいの保障を持つべきか明確な金額を確認できます。

さらに、必要保障額を知ることで、現在の保険での過不足部分を自分で判断できるようになります。

3. 無保険の期間ができないように注意する

前契約を解約してしまってから、次の契約期間まで空白の期間。つまり無保険期間ができてしまうと、その間に起きた事故や病気は保障対象となりません。

別の保険へ切り替える際には、解約のタイミングには注意しなければなりません。必ず、次の保険契約が成立してから前契約を解約するようにしましょう。

4. 途中で解約、変更すると損となるケースがある

積み立てや貯蓄型の保険に加入している方の中には、途中で変更や解約をしてしまうと元本割れ(支払った金額より受け取れる額が少ない)となるケースがあります。この場合、保険を見直すことで損してしまう可能性がありますので、十分に注意しましょう。

また、バブル前後で貯蓄型商品に加入している方は、今では考えられないほどの高金利である可能性が高く、解約しない方がお得になるいわゆる「お宝」保険であるケースもあります。この場合は、見直すことで損はしませんが、置いておけば置いておくほど高い返戻率となるお得な商品ですので、誤って解約してしまわないようにしましょう。

一日でも早い見直しを!

保険を見直すには、収支を計算したり、加入に伴って新たに書類を揃えたり、とさまざまな手順を踏む必要があり、面倒に感じてしまう方もいるでしょう。

しかし、保険の見直しはできるだけ早く取り掛かることをおすすめします。

理由としては2つあります。
1. 年齢が上がると保険料が上がる
2. 病気になると保険の見直しができなくなる可能性がある


いつか保険を見直そうと考えていると、毎年保険料は上がってしまいますし、健康診断で病気が見つかって見直しができなくなってしまうことも十分に考えられます。

この記事を見て、保険の見直しが必要かも?と感じた方は、一日でも早い見直しを実行するようにしましょう!

※保険の見直しをする際には以下の記事も併せてご覧ください
関連記事紹介:医療保険に入る?悩んだ時に知っておいてほしいポイント(
https://www.fctg-fp.net/iryou1.html

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